買い物や通勤など、日常生活に欠かせない移動手段である「マイカー」。購入にあたり、新車と中古車のどちらにするかで悩んでいる人も多いのではないでしょうか。そこで今回は、新車と中古車それぞれのメリット・デメリットや購入までの流れなど、気になるポイントを紹介していきます。ぜひ内容を念頭に置いて、自分に合った車選びにお役立てください。
車を持った生活を長く続けるのであれば、誰しもいずれは買い替えや乗り換えが必要となります。しかし、故障などで乗れなくなるなどのきっかけがない場合には、買い替えに適したタイミングはいつであるのか頭を悩ませやすいことでしょう。そこで、ここでは、一般的に買い替えや乗り換えを行うことが多いタイミングと、おすすめの買い替え時期について具体的に紹介します。
車の買い替えや乗り換えを行うタイミングとして一般的に多いケースは大きく分けて2つあります。1つは車にかかるお金が変わるとき、もう1つはライフステージや生活環境に変化が生じたときです。ライフステージや生活環境が変わるときとは、子どもが生まれたり巣立ったりなどして家族の人数や構成が変化し必要な車の条件が変わるタイミングを指します。また、車にかかるお金が変わるときとは主に6つのケースがあり、1つ目は車検の時期です。車検は新車登録の手続きをしたときから数えて3年目が初回となり、その後は5年、7年、9年と2年間隔で受けることが義務付けられています。ディーラーやカー用品の専門店などさまざまな場所で受けることができ、受ける場所によって費用が異なりますが、どこで受けても自動車重量税や自賠責保険などさまざまな費用がかかることに変わりはありません。ある程度のまとまったお金が必要です。
2つ目は走行距離が10万kmを超えたときです。10万kmは車の品質が変わりやすい節目の走行距離で、それを超えると部品などが劣化しやすく故障トラブルのリスクが高まります。そのため、通常は10万kmを超えるタイミングで部品交換やメンテナンスが必要です。3つ目は自動車税種別割が上がる前です。自動車税種別割は自動車を所有している方が毎年必ず納めなければならない税金で、自動車の種類や大きさなどに応じて課税されます。使用年数が所定を超えると環境負荷が大きくなるため税率が上がり、たとえば、ディーゼル車は11年、ガソリン車は13年を超えると15%の上乗せです。また、軽自動車はさらに重課税率が高く、13年を超えると20%の上乗せとなります。
4つ目は減税や補助金制度が変わるタイミングです。たとえば、消費税の増税が予定されている場合には、増税前に買い替えを考える方が少なくありません。車は金額の高い買い物であるため、少しの増税でも影響を受けやすく、税金が上がる前に購入すれば増税分を節約できるからです。また、補助金制度を利用した場合も同様に買い替え費用を安く抑えられます。5つ目はメーカー保証が期限を迎えるタイミングです。新車を購入すると3年間は無償修理などのサービスが付いた一般保証と呼ばれるメーカー保証が付きますが、保証期間が終了すると不具合が生じたときなどに自分で修理費用を支払わなければなりません。6つ目は車に高額な修理が必要となるトラブルが生じたときです。いずれ買い替えるなら、これら6つのケースのようにお金が高くかかるようになる前のタイミングで買い替えや乗り換えを検討する方は多いです。
人によって買い替えや乗り換えにベストなタイミングは異なりますが、一般的におすすめなのは車検やメーカー保証が切れるときです。ここでは、買い替えに際して車の売却時期を考えるときに押さえておきたいポイントについて、保険が切れるタイミング別に具体的に紹介します。
まず、3年目は一般保証が終了するタイミングです。3年目というタイミングは乗り続けて車にトラブルが生じても修理にかかる費用は比較的安く済む一方、手放しても見た目に劣化を感じさせないため高額で買い取ってもらいやすくなります。ただし、車の購入を考えている方が検討に際し比較対象とするようなライバル車やマイナーチェンジを行った車種が登場してリセールバリューが変動しやすくなる節目のタイミングでもあるため要注意です。リセールバリューとは再販する際の価値を示すもので、他車の登場状況により大幅な下落が予想される場合には売却の検討をしたほうがよいでしょう。
次に、5年目は特別保証が終了するときです。保証が切れても継続して車を乗り続けるか、手放すかの判断が求められます。判断をする際には、まず、そもそも継続して車を使うにあたり保証の延長ができるかを事前に確認しておかなければなりません。保証の延長ができなくても、今所有している車にそのまま乗り続けたいなら、その後は実費で定期的にメンテナンスを行う必要があります。一方、新車に買い替える選択をすれば、所有している車よりも大きく進化した安全装置などが付くため安心です。これらのポイントを踏まえたうえで、継続して乗ることと買い替えることのどちらが自分にとってベストな方法かを、コストや安全面などさまざまな角度から考えながら慎重に検討しましょう。
さらに、売買するタイミングを1年間のうちのいつにするかも考えておいたほうがお得に買い替えできる可能性が高まります。売る時期としておすすめなのが12~3月です。この時期は購入を検討する方が増える傾向にあります。購入を検討している方が買い終えてしまうと需要が減り中古車の価値も下がるので、需要が高いうちに1日でも早く売ることが大切です。対して、買うのによい時期は決算期である3月と9月、ボーナス商戦が活発化する7月と12月です。決算期は業者が売上額を伸ばすために値引きを行い、ボーナス商戦期はまとまったお金が入った方にさらに購入の決断を後押しするためのセールを行うので、通常より安価で買いやすくなります。
買い替えや乗り換えをする際には次に紹介する4つのポイントをチェックしたうえで行動に移すとよいでしょう。チェックポイントの1つ目が走行距離が大台に乗っているかという点です。大台に乗る前であれば買い替えなどの行動に進んでも問題ありませんが、大台に乗ってしまっている場合には状況に応じてすぐに買い替えせず乗りつぶすという選択肢もあります。走行距離の大台とは軽自動車なら8万km、普通自動車なら10万kmが目安です。走行距離がこれを超える車は買い取り希望者が出にくく、売却できたとしても買取価格が下がってしまう傾向にあるため気を付けましょう。
2つ目のチェックポイントはリセールバリューです。同じ売却をするなら誰しも少しでも高く売りたいことでしょう。できる限り高値で買い取ってもらいたいのであれば、中古車の売買市場の需要を見て売値が下がる前のタイミングであるかを確認したうえで売ることが大切です。売値が下がるのは、マイナーチェンジやフルモデルチェンジを行った車種またはライバル車が登場するとき、現行モデルの生産や販売がストップしたとき、メーカーの不祥事や自主回収などがあったときなどです。メーカーの不祥事などは事前に予測できませんが、新車の発売などは事前にわかるため売却を考えているなら発売前に早めに動く必要があります。
3つ目として今後のライフスタイルを考えておくことも買い替えを決める際には大切です。子どもが生まれたり、親と同居したりなどして家族構成が変わることにより必要となる車の条件が変わります。また、趣味が変わるなどした場合も車に求める機能などが変わる場合があるものです。買い替えや乗り換えに失敗しないためには、これからの使用目的に合った車はどのようなものであるかをあらためて検討し明確にしておくことが重要です。4つ目としてローンの返済状況についてもチェックしておくことを忘れてはなりません。ローンの返済中だと名義がローン会社になっていることがあり、その場合はそもそも売却できないからです。反対に、ローンが完済していれば、確実に名義は車の所有者である自分のため売却も下取りも好きなタイミングでできます。
買い替えや乗り換えを決めたらやるべきことがいろいろあります。ここでは、買い替えや乗り換えまでの一般的な流れを準備編と手続き編に分けて具体的に解説するので参考にしてください。
車の買い替えや乗り換えをしたいと思ったら、まずは車が実際に売却できる状態であるかを確認しましょう。売却できないケースとは、たとえば、自動車税を滞納している場合です。きちんと税金を納めているかを確認するために、売却時には自動車税納税証明書の提出が求められます。きちんと納税していたものの自動車税納税証明書を紛失してしまった場合には再発行が可能です。自動車税を納めた都道府県の税事務所などで再発行の手続きができます。また、ローンが残っている場合も名義が自分ではないことがあり、先述したとおり売却できないため気を付けましょう。
売却できることが確認できたら、今度は現在所有している車の価値をリサーチします。今の車がいくらぐらいで売れるか査定相場を調べることで次の車の予算を決められるからです。予算の検討がついたら、購入する車の候補を挙げていきます。候補を挙げるうえでチェックするポイントは、予算以外に、車の積載量や最大乗車定員数、購入後の使用目的などです。候補が絞られたら店舗へ行って実際の車を見ます。ネットなどでも車の情報は集められますが、実際に試乗することも相性を見るうえで大事です。さらに、店舗では見積もりも出してもらい、予算に収まるかも確認しましょう。
買い替えや乗り換えを行う際には、先に今乗っている車の売却手続きをし、その後に新しく購入する車の手続きを行うというのが通常の順番です。売却手続きは、まず買取してもらう店を決めることから始めます。店によって査定額や売却にかかる手間が異なるため十分に比較検討したうえで売却先を選定しましょう。売却先が決まったら、店の手続き方法に従って必要書類を用意し売却契約を進めます。
続いて、購入手続きでも契約の際に書類が必要となるため事前に準備が必要です。普通車であれば、印鑑登録証明書、委任状、自賠責保険証明書、車検証(自動車検査証)の原本、印鑑を用意します。印鑑は実印が必要です。また、地域によって不要なところもありますが、一般的には車庫証明書も提出します。一方、軽自動車の場合も、委任状、自賠責保険証明書、車検証(自動車検査証)の原本、地域によって車庫証明書を提出しなければなりません。そのほかには、普通車で提出する印鑑登録証明書の代わりに軽自動車では住民票が必要です。さらに、印鑑も用意しなければなりませんが、実印ではなく認印でも可能です。
最後に、手続きの際には売却と購入のタイミングに気を付けましょう。今の車を引渡してから次の車が納車されるまでの間に期間が空いて困る場合には、売買スケジュールを調整しておかなければなりません。タイミングが合わずに車が必要となる場合には事前に代車を借りる依頼をしておくと安心です。
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この記事では、車の買い替えや乗り換えを実際にどのように検討し手続きを進めていけばよいのかについて具体的に説明してきました。スムーズかつ後悔のない乗り換えを行いたいなら、売却や購入をする際に適したタイミングや事前準備などについて、きちんと把握したうえで行動することが大切です。車の売買に慣れていないなどして悩みや不安がある場合には充実したサポートが自慢の「SHIFTGATE」の利用をご検討ください。